事前調査では、勤続年数、雇用形態、業種の3つが調査されます。
住宅ローンの返済において、安定した収入は貸す側、借りる側の両方にとって大切な存在です。
今回は勤務関係の3つの項目について、ご説明します。
まずは、勤続年数です。
ここでは、現在の会社に何年勤めているかが確認されます。勤続年数が長いほど安定しているとみなされ、勤務年数1
年以上、または3年以上が目安になります。勤務年数がそれに満たなければ、審査に落とされてしまう可能性が非常に高いでしょう。
次は、雇用形態です。
正社員ではない、派遣社員や契約社員は雇用の安定性が低いため、融資の対象外とされてしまいます。しかし、それらのような雇用形態であっても、一定の安定した給与がある条件で、融資を行う金融機関もあるため、様々な金融機関を見ましょう。
最後は、業種です。
歩合給や変動給が主で、給与が一定ではない業種だと、収入の安定性に欠けるため、注意する必要があります。
今回は、勤務関係の3つの項目についてご説明しました。これらが安定するまで、時期を待つのも一つの手ではないでしょうか。
次回は、連帯保証についてお伝えします。
