大企業と言われているハウスメーカーや工務店で家作りをしようと注文をした時には工事のほとんどは下請け業者となる工務店がするようになります。
施主やハウスメーカーにとって下請け業者に依頼しないで施工される方が費用も安くできるので理想的だと思われますが、ハウスメーカーや大手の工務店が自社で職人を抱えて仕事をすることはコンスタントに仕事があることが大切になります。
しかし、現実には仕事の受注には波があり暇な時には人件費が無駄になってしまうことから、一つ一つの受注の度に下請け業者に依頼をするという方法がとられているのです。
それというのも日本の住宅産業特有の構造問題が関わっていて、工事代金を提示する時には材料費と労務費を一体として見積もりをする請負やそれを下請けに出すようなものとなっています。不況が続き元請けの間での受注競争が激しくなっていることから、他者がより安い見積もりを出した場合にはより安い金額の提示がされるようになってきているのです。
そうなってくると実際に仕事をする下請けの工務店にしわ寄せされるようになります。
下請けが必要以上の安値で受注をせざるを得なくなった時には安い金額での仕事しかできなくなったり、手抜き工事に繋がりやすくなるということや慢性的な経営難になったり人材確保が難しくなる場合もあるのです。
施主がハウスメーカーや大手の工務店に家作りを依頼すると契約できた金額が前提となって元請けとなっている会社の利益を確保する構造となっていて、いろいろな交渉や駆け引きが厳しくなった時には施主・請負主・下請け業者での信頼関係が構築できなくなり施工の責任の所在が曖昧になる場合もあります。
住宅産業において戦後特に高度成長期以降からこのような下請け業者に依頼をするような方法になってきました。
戦前と言われる頃では住宅建設といえば棟梁が責任を持ってそれを負うようになっており、棟梁は受注・設計・工事の監督を取り仕切って職人は棟梁に雇われていたのです。
定期的に手入れを行い住宅を長く使うことが当たり前で、日本の伝統的な家屋は柱や梁で骨組みをつくり屋根や壁・畳・襖などを定期的に作り変える仕組みでした。
伝統的なやり方を取り戻し施主にとって最も理想的な環境を整えながら住み続けることができる家作りをすることは大切になりますが、下請けとなって仕事をすることにも大きな意味があります。
物流のことや建材に対しての知識や経験を得ることができて、それをまた次の機会に活かすことができるようになることは長い目で見ると多くの施主の利益に繋がっていきます。
