発泡スチロールは、軽量で安価なことから、断熱材として利用されることも少なくありません。
しかし、一方で、いくつかのデメリットも存在します。
今回は、発泡スチロール断熱材を使用する際の注意点として、耐火性能や環境への影響といった観点から、具体的なデメリットを解説します。
発泡スチロール断熱材の耐火性能のデメリット
発泡スチロールは燃えやすい
発泡スチロールは、ポリスチレンという可燃性の高い素材でできています。
そのため、火災発生時には容易に燃え上がり、火勢の拡大を招く可能性があります。
例えば、発泡スチロールが使用された建物で火災が発生した場合、火災の延焼が速く、消火が困難になったという事例も報告されています。
さらに、発泡スチロールが燃焼する際に大量の熱を発生し、周囲の可燃物にも引火しやすいという特性があります。
また、発泡スチロール自体が燃えやすく、一度燃え始めると消火が難しいという点も危険です。
具体的には、発泡スチロールの燃焼速度は、他の断熱材と比較して非常に速く、火災時の避難時間を大幅に短縮させる可能性があるのです。
火災時に有害ガスが発生する可能性
発泡スチロールが燃焼する際には、一酸化炭素やダイオキシンなどの有害なガスが発生します。
これらのガスを吸い込むと、人体に深刻な健康被害を及ぼす可能性があります。
特に、一酸化炭素は無色無臭であるため、気づかないうちに吸い込んでしまう危険性も高く、急性中毒による死亡事故にもつながる可能性があります。
また、ダイオキシンは発がん性を持つ物質として知られており、長期的な健康への影響も懸念されます。
これらの有害ガスの発生量は、発泡スチロールの量や燃焼条件によって変化しますが、火災時における人体へのリスクは無視できません。
建築基準法による使用制限がある
建築基準法では、発泡スチロールの使用に関して、一定の制限が設けられています。
具体的には、防火性能が求められる場所への使用は制限されており、建築物の構造や用途によっては、発泡スチロールの使用が認められないケースもあります。
この制限は、発泡スチロールの燃えやすさと有害ガス発生の可能性を考慮して設けられており、建築物の安全性を確保するための重要な規定といえます。
そのため、発泡スチロールを使用する際には、建築基準法の規定を遵守し、適切な施工を行う必要があります。
また、建築確認申請を行う際には、発泡スチロールの使用に関する規定を十分に確認し、必要に応じて代替材料の検討を行うことも重要です。
発泡スチロール断熱材の環境への影響
リサイクルが難しい
発泡スチロールは、リサイクルが難しい素材です。
一般的なプラスチックのリサイクルシステムとは異なり、発泡スチロールを再利用するには、専用の処理施設が必要となる場合が多く、コストや手間がかかります。
そのため、廃棄物として処理されるケースが多く、環境への負荷が懸念されます。
近年は、リサイクル技術の開発も進められていますが、更なる改善が必要です。
製造過程で環境負荷がある
発泡スチロールの製造過程では、石油資源を使用し、二酸化炭素などの温室効果ガスを排出します。
また、製造工程で発生する廃棄物も環境問題に繋がります。
そのため、製造から廃棄に至るまでのライフサイクル全体で環境負荷を軽減するための工夫が必要なのです。
製造業者による環境配慮型の製造方法の採用や、消費者による適切な廃棄方法の実践などが求められます。
フロンガスが使用されているケースがある
一部の発泡スチロールには、フロンガスが使用されている場合があります。
フロンガスは、オゾン層を破壊する物質として知られており、環境への影響が深刻です。
近年では、フロンガスを使用しない発泡スチロールも増えつつありますが、購入する際には、フロンガス不使用であることを確認することが重要です。
地球環境保護の観点からも、フロンガスを使用しない製品を選ぶことが推奨されます。
まとめ
今回は、発泡スチロール断熱材の耐火性能、環境への影響という2つの観点から、そのデメリットについて解説しました。
発泡スチロールは安価で軽量という利点がある一方で、燃えやすく、経年劣化による性能低下や環境問題といった課題も抱えています。
建材を選ぶ際には、これらのデメリットを十分に理解し、建物の用途や使用環境、ライフサイクル全体におけるコストや環境負荷などを考慮した上で、最適な材料を選択することが重要といえます。
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