近年、各地で相次ぐ水害は、私たちの暮らしに大きな不安をもたらしています。
特に、これから新しい家を建てる方にとって、万が一の事態に備えることは、安心できる住まいづくりの重要な要素となるでしょう。
水害に強い家とはどのようなものか、そして、いざという時に被害を最小限に抑えるためには、どのような準備や対策が考えられるのでしょうか。
新築での水害対策
土地選びでリスクを避ける
家を建てる土地を選ぶ際には、水害リスクを事前に把握することが不可欠です。
各自治体が作成・公表しているハザードマップを確認し、洪水、内水氾濫、土砂災害などの危険度を把握しましょう。
海や川の近く、埋立地、周辺よりも低い土地などは、水害の潜在的なリスクが高い傾向があります。
ハザードマップで想定される浸水深を確認し、可能であれば過去の水害履歴も調べると、より具体的なリスクを理解できます。
リスクの低い土地を選ぶことが、水害対策の第一歩となります。
家づくりで浸水を防ぐ
水害リスクのある土地に家を建てる場合、建物の仕様や構造で浸水を防ぐ工夫が重要です。
敷地のかさ上げ（盛り土）や、基礎を高くする高床構造は、浸水被害を軽減する効果が期待できます。
ピロティ構造なども、生活空間を物理的に高く保つ手段となります。
建物の外壁には防水性を高める処理を施したり、防水性の塀で敷地を囲うことも有効です。
玄関や駐車場の開口部には止水板を設置できるようにしておくと、水の侵入を防ぎやすくなります。
また、コンセントを高めの位置に設置したり、1階と2階の分電盤を分ける、キッチンやトイレなどの設備を2階に設けるといった工夫も、万が一浸水した場合でも被害を抑え、生活を維持しやすくするために役立ちます。
屋根形状では、水はけの良い寄棟屋根などが推奨されます。
水害被害を最小限にするには
非常時の準備と避難計画
水害が発生した場合、最も優先すべきは人命の安全です。
まずは、自宅周辺の避難場所や避難経路をハザードマップで確認しておきましょう。
非常食や防災グッズは、普段から少し多めに用意し、賞味期限が古いものから使う「循環型備蓄」を心がけると、いざという時の備えがスムーズになります。
浸水リスクが高い地域では、土嚢や止水板を事前に用意しておくことも有効です。
また、台風や大雨のシーズン前には、屋根や雨どい、敷地内の排水溝などを点検・整備し、水がスムーズに流れるようにしておくことが大切です。
水害は地震と異なり、ある程度予測が可能な災害です。
「まだ大丈夫」と油断せず、早めの避難を心がけましょう。
火災保険で被害に備える
万が一の水害による住宅への損害に備えるためには、火災保険に「水災補償」を付帯することが重要です。
住宅ローン利用時には火災保険への加入が必須ですが、水災補償はオプションであることが多いため、契約内容を必ず確認しましょう。
水災補償では、建物や家財の損害額が一定基準（例：時価額の30%以上、または床上浸水・地盤面から45cmを超える浸水）を満たす場合に保険金が支払われます。
ただし、補償内容や支払い条件は保険会社や契約プランによって異なります。
水害が想定される地域では、将来的な再建費用も考慮し、「再調達価額」での補償を検討することも安心につながります。
保険料が安くなるからと安易に水災補償を外さず、地域のハザードマップなどを参考に、慎重に判断することが求められます。
まとめ
新築住宅における水害対策は、土地選びから家づくり、そして日々の備えまで、多岐にわたります。
水害リスクの低い土地を選ぶことが最も重要ですが、リスクのある土地であっても、高床構造や防水性の強化といった家づくりの工夫、そして土嚢の準備や避難計画の策定により、被害を軽減することが可能です。
また、火災保険の水災補償の確認は、万が一の際の経済的な損失に備える上で欠かせません。
これらの対策を総合的に講じることで、水害への不安を減らし、安心して暮らせる住まいを実現できるでしょう。
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